2020年までに義務化される省エネ基準が従来のものよりも、より詳細な計算式による1次エネルギー消費量の尺度をもって導入されます。今までは次世代基準だけで建物の断熱性能を表現してきましたが、次世代基準はあくまでも目安だけとなり当該地域Ⅲ地区のＱ値2.4は必ずしも高性能である住宅の裏付けにはならないことになります。つまり従来型の断熱基準は外皮（外壁、天井等）の断熱性能のみを物差しにしていましたが、今年4月に導入される改正省エネ基準は建物の断熱性はもとより使用される全ての電化製品や暖冷房のエネルギー消費量が適合義務化のベースとなるのが大きな特徴です。これらの改正基準から見えてくる将来像は、2020年以降新築されるすべての住宅はネットゼロとなるゼロエネルギー住宅を目指したものであり、今回の改正はそのためのシフトとなります。さらに低炭素認定基準でも現在のQ値2.4より10％高いレベルで設定されますので、このことからも現在住宅業界では高性能とうたわれる次世代基準でさえも過去のものとなる理由がお分かりいただけるかと思います。このように低炭素社会を見据えた住宅への基準の改正はめまぐるしく、これらを理解できない業者は生き残ることさえ困難であることが予想されます。弊社のゼロエネ住宅は、改正基準の数値以上の1次エネルギーの削減を遥かにクリアし、計算上のランニングコストはゼロ以上となる極めて高い性能を有する建物であり現在2棟の工事が進行中です。