2011年8月に日本建築学会で発表された[健康維持がもたらす間接的便益を考慮した住宅断熱の投資評価]によると、断熱性の低い家から高い家に転居した人(1万257人)を対象にした調査で、心疾患の改善率は81％、糖尿病は71％、気管支ぜんそくは70％、関節炎は68％のほか、アレルギー性の疾患(鼻炎、結膜炎、アトピー性皮膚炎)についても、断熱性向上により病状の改善が見られたことが分かりました。疾病予防による医療費軽減と休業失予防の便益は、1世帯当たり年間約２.7万円という試算も出ているようです。アレルギー性疾患は、断熱材をきちんと使うことにより防湿効果を高め、カビや細菌の発生につながる結露を防ぐことができます。光熱費だけを考えると、投資回収が見合わないと思われますが健康維持促進効果は家計の負担を減らし、社会全体として医療費の国庫負担分など行政負担の減少につながる便益は大きいとIBEC理事長の村上周造氏もコメントしています。超高齢化社会に向かう日本において、家族や自分の健康維持、増進効果を考えると、断熱住宅の投資回収は負担に見合うものだと考える消費者が増えているのも事実です。このように高断熱住宅はいいことばかりであり、一時飛び交ったいわれなき風評もこの調査によって完全に否定され、地球にも優しい健康的な住宅であることが証明されました。