寒い家は医療コストも高くつく

典型的な昭和の寒い浴室、冬場の熱めの湯温、長風呂は浴室での突然死を増長させる。

高断熱などの省エネ住宅は燃料費がかからないことがセールスポイントだが健康に対しても大きなメリットがある。これまでの日本の家屋は断熱・気密性が低く欧米に比べて極めて貧弱な温熱環境が健康を損なう大きな要因であると指摘されてきた。断熱性能が低い住宅は夜間に急激に室温低下をきたし入浴時のヒートショックなどを含む重大事故の引き金となる。特にヒートショックは11～3月に頻発し、溺死・溺水は交通事故による死者数を超えている。WHOは寒さによる健康被害を回避するためには室温18℃以上とすることを推奨しており、例えば居室空間が18℃を下回る寒い住宅では、入浴時の高リスクにさらされる危険な入浴（長風呂、熱い湯温）が1.7倍にもなるとも言われる。また起床時での血圧は寒い家ほど高くなる傾向があり、その影響は高齢になるにしたがってそのリスクも高くなる。このように寒い家と暖かい家とでは健康に対する影響は明らかであり、寒い家ほどランニングコストと共に医療コストも増えることになる。ちなみに福島県の冬期死亡増加率は約19％で全国ワースト14位、この中で死者の半数が心疾患と脳血管障害の重大疾病が占めているが、室内の温熱環境を18℃以上にするだけで不名誉な数値は間違いなく改善される。