掲載の新聞記事によれば、これから住宅を建てる予定者の７割程度のユーザーは省エネ住宅にシフトしているとする興味深い調査結果が出ました。特にこの中の４人のうち３人がコストアップしてもゼロエネ住宅を求めていることが分かりました。省エネ住宅の代名詞でもある高気密、高断熱住宅は、およそ３０年前に新住協を立ち上げた室蘭工業大学の鎌田教授によって提案されたものですが、発足当時はいかにして結露を防ぎ燃料がかからない暖かい住宅を作るかという目標に力点がおかれ、基本的な工法をもとに様々な改良を加えながら進化してきた経緯があります。その頃の国のスタンスは省エネ住宅を推進するなどと言った姿勢は殆どなく新住協は独自のネットワークをもとに全国の会員である工務店を通して高断熱、高気密住宅を積極的に敷衍してきました。風向きが変わったのは京都議定書によって世界に向けて省ＣＯ2を約束したこととや、東日本大震災による原発の稼働停止などが主なる理由であることは容易に想像がつきます。新住協に所属する工務店は３０年前から先の時代を見据え、必ずこのような住宅が主流となる時代が到来することを予測してたことは単なる偶然でありません。４月からも施行される改正省エネ法は、これから建てようとする人や工務店とっても大転換期に差し掛かっていることだけは間違いないようです。