耐震基準の違いによる被害状況（能登半島地震の教訓）

耐震版による確実な壁量の確保

新耐震基準以降義務化された耐震金物

能登半島地震による被害家屋は建てられた時期による耐震基準によって大きな差があることが報告されました。家屋の建築時期を①1981年以前（旧耐震基準）、②1981以降（新耐震基準）、③2000年基準に分類した被害状況は①においては9割近くが被害を受け②においては7割超③では逆に7割近くの建物が無被害であったそうです。耐震基準は1978年の宮城県沖地震と1995年の阪神淡路震災を契機に改正を重ね更に東日本大震災後新耐震基準の強化へと移行することとなりました。しかし先の熊本地震においては震度7の地震が2度も発生し阪神大震災よりもすさまじい破壊力によって熊本城天守を含む多くの建物が倒壊した中、耐震等級3の建物の被害は軽微であり被害者は避難所に移ることなく自宅に住み続けることができたことも報告されています。このように今後予想される地震に対応するには耐震等級3は最低ラインでありそれ以上の強化が求められる時代です。また地震を含む大きな災害によって慣れ親しんだ自宅に住み続けることが困難とならないよう耐震、断熱は災害時のサバイバルにおいても必須条件です。弊社の建物は、これらの大地震に対しても倒壊せず、また停電でも安心して住み続けることができる長期優良住宅を基本とした耐震等級3以上、断熱等級5～7の高断熱・高気密工法を標準仕様とした安全で快適な建物をコンセプトに施工しております。